グラフィックデザイン専門学校への進学を考えている方のなかには、学費の高さが気になっている方も多いのではないでしょうか？今回は、グラフィックデザイン専門学校の学費の相場や負担を軽減する方法について紹介します。
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グラフィックデザイン専門学校の学費はどのくらい？
グラフィックデザイン専門学校の学費の相場は年間約130万円程度です。専門学校の修業年限は2年または3年が多いため、入学から卒業までにかかる学費を計算すると「130万円×2〜3年制＝260万〜390万円程度」になります。
ただし、具体的な学費は学校やコース等によって異なるため、学校のHPやオープンキャンパスなどで必ず調べましょう。
以下では、グラフィックデザイン専門学校と大学・短期大学の授業料を紹介しながらそれぞれの学費を比較します。学費にはさまざまな費用が含まれており、授業料はそのうちのひとつです。グラフィック専門学校の授業料の相場は年間約70万円程度になります。
グラフィックデザインについては、下記の記事も参考にしてください。
グラフィックデザインとは？種類やデザイナーの年収、将来性などを解説
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大学との学費の差
大学の学費は、国公立大学と私立大学で大きく異なります。大学の昼間部でグラフィックデザインを学ぶ場合の授業料の相場は、国公立大学は年間約53万円程度、私立大学は年間約114万円程度です。
入学から卒業までにかかる授業料を計算すると、大学の修業年限は4年間のため国公立大学は約212万円、私立大学は約456万円となり、私立大学の授業料は専門大学よりも高い傾向にあります。
国公立大学の授業料の相場
国立大学の学費は文部科学省によって標準の金額が定められており、年間の授業料は535,800円程度です。学校や学部によって金額に多少のバラつきは生じますが、大差は見られません。
公立大学の学費は国立大学に準じて定められるのが一般的なため、多くの場合は国立大学の学費と同程度です。ちなみに文部科学省の調査によると、令和3年度の公立大学の授業料は平均536,363円でした。
私立大学の授業料の相場
一方、私立大学は国公立大学の学費よりも高い傾向にあります。文部科学省の調査によると、令和3年度の市立大学の授業料は平均930,943円でした。尚、私立大学の学費は文系・理系間でも大きく異なり、比較的理系の私立大学が高くなる傾向にあります。
文部科学省の令和5年度の調査によると、グラフィックデザインを学べる学部のうち、理・工学部の授業料は平均1,148,551円、芸術学部の授業料は平均1,131,010円でした。
参照：私立大学等の令和5年度入学者に係る学生納付金等調査結果について｜文部科学省
短大との学費の差
大学と同様、短期大学の学費も公立と私立で大きく異なります。
公立の短期大学の授業料の平均は年間約377,357円、私立の短期大学の場合は年間約729,069円です。
短期大学の就学年限は基本的に2年間のため、入学から卒業までにかかる授業料を計算すると公立は約754,714円、私立は約1,458,138円になります。
参照：私立大学等の令和5年度入学者に係る学生納付金等調査結果について｜文部科学省
グラフィックデザイン専門学校の学費の内訳
グラフィックデザイン専門学校の学費には授業料のほかにも実習費や設備費などの費用が含まれています。学費の内訳の参考として、東京都のデザイン系専門学校における令和5年度の初年度納付金の金額と内訳をご紹介します。
| 初年度納付金の内訳 | |
|---|---|
| 入学金 | 163,000 |
| 授業料 | 741,000 |
| 実習費 | 96,000 |
| 設備費 | 170,000 |
| その他（教材費/教育充実費 など） | 38,000 |
学費の費用負担を軽減する方法
グラフィックデザイン専門学校は最新の技術・設備の導入に費用がかかるため、学費が高くなる傾向にあります。学費による経済的な負担を軽減するには、「奨学金制度」や「修学支援制度」などを活用することがおすすめです。
これらの支援制度は学生が経済的な理由で進学を諦めないように設けられたもので、学費に必要な資金の貸与または給付、入学金・授業料の免除または減額などの援助を受けられます。
制度の種類は複数あり、国や各自治体の運営による制度や各専門学校が独自に設ける制度などがあります。それぞれ援助の内容や対象者、利用要件などが異なるため、各専門学校のHPなどからその学校の設ける支援制度の内容を確認しましょう。
「大学無償化制度」の利用も可能
2020年から始まった「大学無償化制度」は専門学校への進学者も対象になるため、以下の要件を満たす学生は利用することができます。
- 進学先が文部科学省指定の専門学校である
- 世帯収入や資産の要件を満たしている
- 進学先で学ぶ意欲がある
また、2025年からは以下のように支援対象者が拡充される予定です。
- 世帯年収約600万程度（目安）の世帯にまで拡充
- 3人以上の子どもを扶養する「多子世帯」、または私立学校の理工農系の学部・学科に進学する生徒
多子世帯に関しては、第一子から支援対象になります。
奨学金を利用する場合の注意点
先述のように、奨学金制度や修学支援制度は利用する制度によって内容が異なるため事前に内容を確認することが重要です。
例えば、奨学金制度には貸与型と給付型の2種類があります。
貸与型は「借りて返す奨学金」のため、学校を卒業した年の後半から長期期間の返済が始まりますが、給付型の場合は「返還義務のない奨学金」のため返済は不要です。
このように、同じ奨学金でも貸与型と給与型では内容が全く異なります。
援助資金の金額や採用ハードルの高さなども制度によって異なるため、支援制度を利用する際は必ず内容を確認・理解してから申請しましょう。
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